日本理化工業の土壌汚染調査サービスTOP > 土壌汚染のリスク
土壌汚染がおよぼす影響は広範囲に及びます。リスクを取り除かないと以下のような深刻な汚染被害をもたらす恐れがあります。
その土地の近隣に井戸水などがある場合、そこに汚染物質が混入し、体内に摂取される恐れがあります。汚染物質の種類によっては、人体に重篤な影響をおよぼすこともあります。
汚染物質の成分によっては、敷地内や近隣に生える植物を枯らしてしまいます。
地下水を通じて河川や湖、海などへ汚染物質が運ばれ、そこに生息する動植物に影響を与えることがあります。特定の動植物が大きな被害を受けると、生態系が崩れてしまうリスクもあります。
工事予定地で汚染が発覚した場合、土砂搬出量に規制がかかり、工事の費用やスケジュール等に影響が出ます。
3,000m2以上の土地改変（解体工事・建築工事）を行う場合は、法律により行政に届出を提出しなければなりません。届出を提出後、行政が「汚染の恐れあり」と判断した場合、調査命令が下されます。
土地の購入時に処理費がかかる
購入した土地で汚染が発覚すると、処理費は汚染原因者の負担となります。さらに、汚染の事実が判明すると土地の資産価値が減少します。
土地の売却・返還後に処理費がかかる
土地を売却、あるいは借地契約のため返還することになった場合、その土地が汚染されているかどうかを確認しなければなりません。これを怠った場合、土地の売却や返還後に次に土地購入者や使用する事業者から土壌汚染対策費用や事業開発停止や遅延による損害賠償金を請求される恐れがあります。売却直前に汚染が発覚すると、スケジュールに余裕がないため対策方法が限られてしまい処理費が高額になることもあるので、早めに調査することをおすすめします。
